家庭教師の電話勧誘って、しつこいから本当に嫌になりますよね。
「興味ないです」「もうかけてこないで」と言っても、何度でもかかってきますし、その度に電話番号が変わるから、番号を指定して拒否することも難しい…
家の都合なんて気にせずに、忙しい時間にしつこく掛けてくる家庭教師の電話勧誘には、怒りを通り越して呆れてしまうこともあると思います。
こちらの記事では、家庭教師の派遣センターでテレアポをしていた経験のある私が、家庭教師の電話勧誘の正しい断り方とトラブル回避法について詳しくまとめました。
家庭教師の電話勧誘を今すぐやめさせたい！という時に、参考にしてみてくださいね。
目次
家庭教師の電話勧誘がしつこくてイライラする！
夕方や夜にかけての、主婦にとって一番忙しい時間にかかってくる家庭教師の電話勧誘。
きっぱりと断っても、少し期間をあけたらまた電話がかかってきて、「もういい加減にして！」とイライラしてしまうこともありますよね。
家庭教師の電話勧誘が夕方から夜にかけての時間にかかってくるのは、その時間だと、親が家にいることが多いから。
しかし、仕事から帰ってきて、慌ただしく夕飯の支度や子供の世話をしている時に電話勧誘をかけられると本当に迷惑ですし、「こんな時間に落ち着いて話が出来るわけないだろう！」と、腹が立ってしまいます。
「もうかけてくるな！」と言ってみても…
家庭教師の電話勧誘に対して、直接「うちには必要ありません」としっかり伝えている親御さんも多いと思います。
そもそも「なんで電話番号を知ってるの？」と不思議に思いますし、個人情報が漏れているということだけでも怖いですから、きちんと「やめて欲しい」と伝えている人は少なくないでしょう。
しかし、いくら断ってもお構いなしで、性懲りも無く電話勧誘がかかってくる…
断ったのに、何度でもかかってくる理由は何なのでしょうか？
どうして断ってもかけてくるの？
家庭教師の電話勧誘がなぜしつこいのか、きちんと断っても、なぜかかってくるのか。
その理由には、大勢のテレアポが名簿順に手当り次第に電話をかけていることがあります。
私は友達の紹介で1週間だけ家庭教師の電話勧誘のテレアポをしてみたことがあるのですが、最初に名簿とマニュアルを渡されて、とにかく時間中休み無く電話をさせられました。
家庭教師のテレアポのバイトは時給制でしたから、その時間ずっと電話をかけ続けなくてはいけないので、1人でかける件数は数十から100くらいと、かなりの数になります。
なにしろテレアポとして仕事をしている以上は、こちらとしては、電話をするしかないのです。
そうなると、何度も断られているお家でもかけることになりますし、かけるたびに別のテレアポバイトが担当しているので、「前回の電話できちんと断った」と言われても、「そんなことは私は知りません…」という対応になってしまうのです。
テレアポのバイトは時間給のほかに、興味を持ってくれたお客さんに自宅を訪問する約束を取り付けられると、その件数だけ歩合給が入ります。
中には、その歩合を目当てに強引な電話勧誘をしている人もいましたが、私には無理でした。
電話をかけた先の家の人に怒鳴りつけられたり説教されることもよくあり、私と友達は早々に心が折れて、実際は勧誘どころではなかったのです。
ただ、とにかく時間をつぶすために、「申し訳ない」とは思いながらも、手当り次第に電話をかけてマニュアルを棒読みしているだけでした。
携帯番号から電話勧誘がかかってくる理由
最近の家庭教師の電話勧誘は、携帯番号からかかってくることが多いです。
これは家庭教師に限らず、不動産や株などの投資の電話勧誘も携帯番号からかかってくることが増えています。
なぜ個人が使っているはずの携帯電話から勧誘がかかってくるのか？
それはおそらく、電話するたびに番号を変えることで「受信拒否」されないようにしているのと、特定商取引法という法律で摘発されるのを避けるためだと思われます。
特定商取引法では、電話勧誘で一度断られると、同じ人に再度勧誘することを禁じています。
つまり、一度電話してダメだったところには二度と電話してはいけないのです。
再勧誘の禁止（法第17条）
特定商取引法は、事業者が電話勧誘を行った際、契約等を締結しない意思を表示した者に対する勧誘の継続や再勧誘を禁止しています。
しかし前述の通り、家庭教師の電話勧誘は手当たり次第かけるので、当然、重複することがありますよね。
そこで「前もかけてきただろう！違法だ！」と通報されないために、固定電話を使わず携帯電話からにして、言い逃れができるようにしているのだと思います。
早稲田大学や同志社大学の学生が電話勧誘をしている？
家庭教師の電話勧誘では、早稲田や同志社など、その地域で偏差値が高い有名校の名前をだして、「そこの学生です」と名乗ることがありますよね。
私も、バイトをする時に上司から「京都大学の◯◯ですが」と名乗るように言われました。
つまり、学生でもないのに学生だと嘘をつかされたのです。
そもそも私達は家庭教師のバイトをしているのではなくテレアポとして雇われているだけですから、『家庭教師をしている京都大学の学生』という設定そのものが全て嘘なので、罪悪感に苛まれてすぐ辞めてしまいました。
私がバイトしたところが特別悪い会社だったのかも知れませんが…
だとしても、家庭教師の電話勧誘で大学名を出された時にはそのまま鵜呑みにしない方が良いと思います。
冷静に考えて、家庭教師をする学生がテレアポまで引き受けるとは思えませんし、わざわざ見ず知らずの人に大学名と名前を教えるというリスクをおかすとも思えませんからね。
家庭教師の電話勧誘を怒鳴っても意味がない
家庭教師の電話勧誘というのは、かかってくるたびに別の人がかけてきていて、しかも断られることを前提としたマニュアルを使ってかけてきているので、いくら怒鳴ったり文句を言ったりしても電話勧誘を無くすことは難しいでしょう。
怒鳴られて心が折れた人は辞めていき、また新しいバイトが名簿を引き継ぐだけなので、抜本的な解決策には全くならないのです。
父親が出れば電話勧誘を断れる？
電話勧誘は男性の声の方が断りやすいと、よく言われています。
女性より男性の声の方が相手もひるみますし、父親にがつんと言ってもらえれば、「次からはやめておこう」と思ってくれるかもしれないと期待しますよね。
でも、実際のところ、父親が電話に出れば勧誘が無くなるのかというと、その時はすぐに引き下がっても、また電話をしてくることがほとんど。
なので、父親が出たからと言って家庭教師の電話勧誘が無くなることは期待できないかも知れません。
家庭教師の勧誘電話の断り方
きちんと「家庭教師はいらない」と伝えても、父親から断ってもらっても、それでも無くならない家庭教師の勧誘電話をどうすれば良いのか？
家庭教師の電話勧誘の断り方で大切なポイントは、特定商取引法を理解して、それを利用して「もうかけてこないで」と伝えることです。
電話勧誘についての特定商取引法のルールでは、先ほども紹介したように1度電話をして断られたら、二度と同じところにかけてはいけない、ということがあります。
でも、それだけでは、携帯番号なので別の業者を装ってかけてくる可能性がありますよね。
そこで、もう一つ抑えておきたいルールがこれです。
事業者の氏名等の明示（法第16条）
事業者は、電話勧誘販売を行うときには、勧誘に先立って、消費者に対して以下の事項を告げなければなりません。
- 事業者の氏名（名称）
- 勧誘を行う者の氏名
- 販売しようとする商品（権利、役務）の種類
- 契約の締結について勧誘する目的である旨
この法律をみてもらうと分かる通り、家庭教師の電話勧誘では、会社名と電話をかけてきた人の名前、そして、何を販売しようとしているのかを明らかにした上で、勧誘する電話であることを最初に言わなくてはいけないのです。
特定商取引法を使った電話勧誘の断り方
特定商取引法を踏まえて、家庭教師の電話勧誘を断る方法の手順を説明します。
- まず、電話をかけてきた人物のフルネームを聞く
- 会社の名前と連絡先を聞く
- 「その情報が正しいかネットで調べますからお待ちください」と言って、スマホかパソコンで検索する
- もし検索結果にでない時は、再度正しい情報を聞く
- 「家庭教師はいらない」と伝える
- 特定商取引法によって「二度目に電話がかけたら処罰される」と伝えてから電話を切る
- 会社名などの情報をメモして取っておいて、また次にかかってきたら情報を照らし合わせて通報する
特定商取引法違反の通報は、消費者庁の公式サイトで受け付けています。
▷特定商取引法違反被疑情報提供フォーム｜消費者庁
個人情報はどこから漏れるのか
家庭教師の電話勧誘を防ぐには個人情報が漏れないことが一番ですよね。
この家に小学生中学生がいるということがバレなければ、勧誘のターゲットにされることもありません。
でも、残念ながら個人情報の流出をカンペキに防ぐことは難しいでしょう。
学校では個人情報の取扱いが厳重にされていても、習い事や通信教育からデータが漏れたり、第三者がお金のために売ってしまうこともあります。
例えば子供会や地域のスポーツクラブの名簿など、管理の甘いところから漏れる可能性もゼロではありませんし、少しでも悪意のある人がいれば、個人情報なんていくらでも流出してしまうのです。
ですから個人情報が漏れることは完全には防げないものの、万が一漏れた時には、しっかり子供を守れるように備えておくことが重要ですね。
家庭教師の電話勧誘は本当に迷惑ですが、特定商取引法について説明することで「この家は面倒だな」と思わせることができれば、名簿から外れることができるかも知れませんから、まずは特定商取引法を理解することから始めてみて下さいね。
